沿革
| 昭和41年 10月 | 設立総会を開催、会長に安川第五郎氏が就任（創立記念日：10月20日） |
| 昭和42年 1月 | 「技術と経済」創刊号を発刊 社団法人として内閣総理大臣より許可 |
| 昭和44年 12月 | ローマ・クラブ東京事務局となる |
| 昭和45年 3月 | 名古屋支部を開設。支部長に本多静雄氏が就任 |
| 昭和45年 10月 | EIRMA（European Industrial Research Management Association）との提携による調査団を派遣 |
| 昭和46年 2月 | 財団法人未来工学研究所を設立。理事長に安川第五郎氏が就任 |
| 昭和46年 11月 | 大阪支部を開設。支部長に北川一栄氏が就任 |
| 昭和47年 4月 | 第1回技術予測シンポジウム |
| 昭和47年 11月 | IRI（Industrial Research Institute, Inc.）との提携による調査団を派遣 |
| 昭和48年 5月 | 第2代会長に土光敏夫氏が就任 |
| 昭和49年 10月 | 「技術経営会議」発足し議長に小林宏治が就任 |
| 昭和51年 5月 | 第1回研究・開発のための開発管理科学講座 |
| 昭和53年 11月 | 「明日の経営を考える会」発足し代表幹事に井上俊雄、山本博典が就任 |
| 昭和55年 10月 | 中国科学技術協会と「科学技術交流に関する覚書」を締結 |
| 昭和57年 5月 | 第3代会長に小林宏治氏が就任 |
| 昭和59年 10月 | 第1回トップセミナー「どう動く高度情報通信システム」 |
| 昭和60年 10月 | 第1回R&Dマネジメントセミナー「今後の技術開発の方向性を探る」 |
| 昭和61年 12月 | FF会発足。事務局として支援 |
| 平成2年 11月 | 「日本インダストリアル・パフォーマンス委員会 （略称 ＪＣＩＰ） |
| 平成3年 10月 | 米国科学技術広報協会（SIPI：Scientists’ Institute for Public Information）との提携による、第一ラウンド訪米（～平成4年4月） |
| 平成6年 1月 | 訪米・日本産業技術広報プロジェクトの第二ラウンド派遣 |
| 平成6年 4月 | 日本インダストリアル・パフォーマンス委員会の調査報告書「メイド・イン・ジャパン」出版 |
| 平成7年 5月 | 第4代会長に佐波正一氏が就任 |
| 平成7年 12月 | メンテナンス研究会を設立 |
| 平成9年 12月 | リサーチ・オン・リサーチ研究会を設立 |
| 平成11年 4月 | 産業科学技術競争力委員会を設立 |
| 平成11年 5月 | 第5代会長に豊田章一郎氏が就任 |
| 平成11年 11月 | バイオ研究会を設立 |
| 平成15年 5月 | 第6代会長に金井務氏が就任 |
| 平成15年 10月 | 技術競争戦略研究会を設立 |
| 平成18年 9月 | 産学連携 実践技術経営講座（MOT講座）を開設 |
| 平成19年 10月 | 社会・環境型センターネットワーク協議会（SeNSA）を設立 |
| 平成20年 1月 | 持続可能な社会のための「エネルギー環境教育」出版 |
| 平成22年 5月 | 第7代会長に佐々木元氏が就任 |
| 平成23年 4月 | 技術経営会議内に産業競争力委員会を設置 「震災からの復興を目指して」提言 |
| 平成24年 6月 | 技術経営・イノベーション賞制度を創設 |
| 平成25年 4月 | 一般社団法人科学技術と経済の会へ移行登記 |
| 平成26年 5月 | 第8代会長に野間口有氏が就任 |
| 平成29年 2月 | 創立50周年記念行事 |
| 平成30年 5月 | 第9代会長に遠藤信博氏が就任 |
| 令和６年５月 | 第10代会長に斎藤 保氏が就任 |
