技術同友会提言一覧

〔提 言〕

〔 発表年月〕

新たな事業環境変化に対応する日本の新産業の創造に関する提言 平成29年7月
産業界における基礎研究のあり方に関する提言 平成28年8月
アジア社会インフラビジネス推進のためのシステム技術力と官民連携のあり方に関する提言 平成28年6月

都市インフラシステム事業に向けた産業界のアラタナビジネスmデルの提言 並びに 都市インフラシステム事業に向けた産業界の新たなビjネスモデル構築と人材育成委員会活動報告

平成27年7月

 原子力発電所が二度と過酷事故を起こさないために ―国、原子力界は何をすべきか―(英語版) 平成25年9月
巨大・複雑化する社会経済システム創生リーダー“Σ型統合能力人材”の育成強化を 平成25年6月
女性技術者活躍に向けてのポジティブ・アクションについての提言  平成25年5月
 原子力発電所が二度と過酷事故を起こさないために ―国、原子力界は何をすべきか― 平成25年4月
大規模システムの安全設計に関する提言 ~大規模なシステムの安全性を高めるためになすべきこと~   平成24年3月
我が国の食糧自給力の向上を目指した農業技術の展開についての提言 ~魅力ある農業を目指して~   平成24年3月
知的な高齢技術者を活用するための資格創設と改革~世界をリードする知的な成熟社会の実現に向けて~   平成24年3月
理科好きの子供を育てるための提言  ~“インフォーマル・エジュケーション”のすすめ~

平成22年8月

海外ともに成長する21世紀の製造業・新成長戦略に関する提言  
―海外と国内を結ぶ「環境産業革命マザー基地」からの攻略―

平成22年5月

脱化石燃料対策として各種発電システムの重要性と位置づけに関する提言

平成22年4月

科学技術政策への緊急提言「科学技術の推進こそ国の礎え」

平成21年11月

安全・安心のための21世紀型インフラ整備に関する提言

平成20年 5月

クリティカルメタル対策に関する提言

平成19年11月

技術系人材問題に関する提言

平成19年7月

50年後の日本  

平成18年8月

高齢化・人口減少社会におけるシニア研究者・開発技術者の果たすべき役割

平成16年9月

日本産業システムの変化からみた民間研究開発のあり方

平成10年12月

産学協力の推進について

平成 8年 6月

わが国産業の競争力をささえる技術の現状とその発展のために

平成 7年 7月

これからの技能者像-その育成と確保のための見解-

平成 6年 4月

基盤技術の体系化と国際化
-国際的責任を果たすための日本型基盤技術の新しい展開-

平成 4年12月

大学における人材養成・研究機能の強化に関する提言

平成 3年10月

テクノロジーと人間福祉に関する提言
-グローバル・ソサエティの調和化を目指して-

平成 2年12月

国際化の進展に伴う産業構造調整と技術開発のあり方に関する提言

昭和63年10月

技術系人材の創造性の養成に関する提言

昭和62年 2月

女性技術者の育成に関する見解

昭和61年 9月

技術開発と国際協力に関する見解-アジア諸国との技術交流-

昭和60年 9月

技術開発と国際協力に関する見解
-主として先端技術分野における国際協調-

昭和59年 5月

科学技術情報政策のあり方に関する見解
-総合安全保障確立の一環として-

昭和58年 4月

科学技術行政の強化について

昭和57年 4月

人間福祉と科学技術教育に関する提言

昭和57年 3月

人間福祉と科学技術-人間的側面を中心に-

昭和56年 1月

技術革新の促進に関する見解(経済団体連合会と共同発表)

昭和55年11月

先進国との国際科学技術協力について

昭和54年12月

研究・開発の推進について
-目標を持った基礎的応用研究の充実に向けて-

昭和54年 8月

科学技術予算の抜本的強化拡充について

昭和53年12月

科学技術の振興対策について

昭和52年12月

国民生活の社会的安全に対する基本的考え方

昭和52年12月

科学技術者の教育に関する提言

昭和52年 7月

総合的科学技術の推進について

昭和50年 7月

発展途上国への国際技術協力について

昭和49年 9月

人間福祉と技術革新

昭和48年 9月

 

提言に関するお問い合わせは技術同友会事務局までお願いいたします

一般社団法人
技術同友会事務局

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